子育て世帯はいくらの家を買える？世帯年収別の無理のない住宅購入予算を解説

「自分たちの世帯年収なら、3,000万円？4,000万円？それとも5,000万円まで大丈夫？」

子育てをきっかけに住宅購入を考え始めると、まず気になるのが「家の予算」ではないでしょうか。

住宅ローンでは大きな金額を借りられることもありますが、銀行から借りられる金額と、実際に無理なく返していける金額は同じではありません。

特に子育て世帯の場合、住宅ローン以外にも出産による収入減少、教育費、固定資産税、修繕費などを考えておく必要があります。

当時の世帯年収は約800万円。頭金は入れず、夫婦で3,900万円のペアローンを組み、毎月の住宅ローン返済額は約10万円です。

実際に家を買って生活してみて感じるのは、「いくら借りられるか」よりも「子どもが生まれた後でも無理なく払えるか」で住宅予算を決めることが大切だということです。

この記事では、私自身の住宅購入経験も交えながら、子育て世帯が無理なく購入できる住宅価格について考えていきます。

子育て世帯の住宅予算は「借りられる額」だけで決めない

住宅を探していると、不動産会社や銀行から「この年収なら○千万円程度まで借りられます」と説明されることがあります。

しかし、借りられる上限額まで住宅ローンを組む必要はありません。

住宅金融支援機構の「フラット35」では、住宅ローンや自動車ローン、教育ローンなどを含めた年間返済額について、年収に占める割合の基準が設けられています。

ただし、これはあくまで融資を受けるための基準です。

その金額を借りても、子育てをしながら余裕を持って生活できることを意味するわけではありません。

子育て家庭では住宅ローン以外にも、

・食費
・保育料や教育費
・習い事
・車の維持費
・固定資産税
・マンションの管理費・修繕積立金
・家具や家電の買い替え
・将来の修繕費
・貯金や資産形成

など、さまざまなお金が必要になります。

そのため「年収からいくら借りられるか」ではなく、「住宅購入後にどの程度のお金を残せるか」まで考えて予算を決めることが重要です。

借りられる金額＝無理なく返せる金額ではありません。

世帯年収別の住宅購入予算をシミュレーション

では、世帯年収ごとにどの程度の住宅ローンなら返済できるのでしょうか。

ここでは比較しやすくするため、年間の住宅ローン返済額を世帯年収の20〜25％と仮定してシミュレーションします。

条件は「35年返済・金利年1.5％・元利均等返済・ボーナス払いなし・頭金なし」です。

世帯年収	月々の返済額	借入額の概算
400万円	約6.7〜8.3万円	約2,200〜2,700万円
500万円	約8.3〜10.4万円	約2,700〜3,400万円
600万円	約10〜12.5万円	約3,300〜4,100万円
700万円	約11.7〜14.6万円	約3,800〜4,800万円
800万円	約13.3〜16.7万円	約4,400〜5,400万円
1,000万円	約16.7〜20.8万円	約5,400〜6,800万円

この金額は「この年収ならここまで買って大丈夫」という基準ではありません。

あくまで同じ条件で比較するためのシミュレーションです。

たとえば同じ世帯年収800万円でも、

「子ども1人・車なし・共働きを継続する家庭」

と、

「子ども3人・車2台・今後どちらかが時短勤務になる家庭」

では、無理なく払える住宅ローンの金額は大きく変わります。

マンションの場合は住宅ローンとは別に管理費や修繕積立金も必要です。

物件価格だけを見るのではなく、購入後の家計全体から住宅予算を考えましょう。

【実体験】世帯年収800万円で3,900万円の中古マンションを購入

ここからは私自身のケースを紹介します。

住宅を購入したのは30歳のときです。

出産を予定していたこともあり、それまでの住まいから、子育てを見据えて中古マンションを購入しました。

年間の住宅ローン返済額は約120万円なので、当時の世帯年収800万円に対する返済額の割合は単純計算で約15％です。

実際に購入して生活してみても、住宅価格については「このくらいの予算にしてちょうどよかった」と感じています。

住宅を探していると、

「あと500万円出せば、もっと広い家に住める」

「せっかく家を買うなら、もう少しいい物件が欲しい」

と予算を上げたくなることがあります。

数千万円の物件を見ていると、500万円の差が小さく感じてしまうこともあります。

しかし住宅ローンは長期間払い続けるものです。

今振り返っても、借りられる金額いっぱいまで物件価格を上げなかったのはよかったと思っています。

共働き家庭は「育休中の収入減」を考えてローンを組む

これから家を購入する子育て世帯に特に伝えたいのが、共働きの場合は育休中の収入まで考えて住宅ローンを組んだほうがいいということです。

住宅購入時は夫婦ともフルタイム勤務で、世帯年収が高い家庭も多いと思います。

しかし、出産後も同じ収入がずっと続くとは限りません。

育児休業を取得したり、復職後に時短勤務を選択したりすることで、一時的に世帯収入が減る可能性があります。

育児休業中には条件を満たせば給付制度もありますが、住宅予算を考えるときは「現在の夫婦の収入がそのまま続く」という前提だけで考えないほうが安心です。

住宅購入前に、

「どちらかが育休に入っても払えるか」

「時短勤務になって収入が減っても生活できるか」

「一時的に片方の収入を中心に生活することになっても大丈夫か」

までシミュレーションしてみることをおすすめします。

共働き家庭ほど「世帯年収が高いから大丈夫」と考えるのではなく、収入が減った場合の家計も確認しておくことが大切です。

家を買った後は住宅ローン以外にもお金がかかる

家を購入する前は、どうしても毎月の住宅ローン返済額に目がいきます。

私自身、住宅購入後に想像していたより負担を感じたのが固定資産税と一部リフォーム代でした。

今回は中古マンションを購入したため、購入後に一部リフォームも行っています。

中古住宅は新築より物件価格を抑えられる場合がありますが、入居前後に設備や内装を変更すると、その分の費用が必要になります。

また、マンションでは住宅ローン以外にも管理費や修繕積立金が毎月かかります。

つまり、

「住宅ローンが月10万円だから、住宅費も月10万円」ではありません。

住宅ローンに加えて、

・管理費
・修繕積立金
・固定資産税
・火災保険などの保険料
・リフォーム費用
・家具や家電の買い替え

なども含めて考える必要があります。

そのため、頭金を多く入れて手元の現金をほとんどなくしてしまうのではなく、住宅購入後に使えるお金をある程度残しておくという考え方も重要だと思います。

住宅価格だけでなく「住環境」も確認しておきたい

私が住宅購入時にお金以上に不安だったのは、実は近隣問題でした。

住宅価格や住宅ローンは数字で比較できますが、実際に住んでから周囲とうまく暮らせるかは数字だけでは判断できません。

特にマンションの場合、上下左右にはほかの住民が生活しています。

子どもが生まれれば、泣き声や足音などが気になることもあります。

住宅は一度購入すると賃貸のように簡単には引っ越しにくいため、内覧するときは部屋の中だけを見るのではなく、

・共用部分がきれいに使われているか
・掲示板に騒音などの注意書きが多くないか
・周辺の雰囲気はどうか
・子育て世帯が生活しやすそうか
・昼と夜で周辺環境が大きく変わらないか

なども確認しておくことをおすすめします。

いくら予算内の物件でも、住環境で大きなストレスを抱えてしまっては満足度が下がってしまいます。

「いくらの家を買えるか」だけでなく、「家族が長く暮らせる家か」という視点も忘れないようにしましょう。

子育て世帯が住宅予算を決める5つのポイント

最後に、これから住宅を購入する子育て世帯が予算を決めるときに確認したいポイントをまとめます。

1. 銀行から借りられる上限額だけで判断しない
2. 育休や時短勤務による収入減を想定する
3. 固定資産税や修繕費まで住宅費として考える
4. 購入後もある程度の現金を手元に残す
5. 将来の教育費や貯金・資産形成まで考える

特に重要なのは、現在の家計だけで考えないことです。

住宅を購入した直後は問題がなくても、子どもの成長とともに教育費や生活費は変化していきます。

住宅ローンを返済しながら、教育費を準備し、家の修繕に備え、老後資金も作っていく必要があります。

そのため住宅予算には、ある程度の「余白」を持たせておくことをおすすめします。

まとめ｜家の予算は「借りられる額」ではなく「余裕を持って返せる額」で考える

子育て世帯が住宅を購入するとき、世帯年収から「いくら借りられるのか」を調べることはもちろん大切です。

しかし、それ以上に重要なのが、

「子どもが生まれて支出が増えたり、収入が一時的に減ったりしても無理なく払い続けられるか」

という視点です。

私たちの場合は、30歳・世帯年収約800万円のときに約3,900万円の中古マンションを購入しました。

頭金なしで夫婦のペアローンを組み、住宅ローンの返済額は月約10万円です。

購入後には固定資産税やリフォーム代など、住宅ローン以外のお金も必要になりました。

それでも現在振り返ると、住宅価格についてはこのくらいの予算にしてちょうどよかったと感じています。

もちろん、適切な住宅予算は家庭によって違います。

同じ世帯年収でも、子どもの人数、車の有無、教育方針、働き方、貯金額などによって無理なく購入できる金額は変わります。

だからこそ、

「銀行はいくら貸してくれるのか」

だけではなく、

「自分たち家族はいくらなら余裕を持って返せるのか」

を基準に住宅予算を考えることが大切です。

これから家を買う方は、現在の世帯年収だけでなく、育休・教育費・住宅購入後の維持費まで含めて一度家計をシミュレーションしてみてください。